小規模オフィスにおけるオフィスレイアウトの基本的な考え方とは？

小規模オフィスといわれるオフィスに多い約10名前後、30坪（99㎡）程度の面積を想定した場合、どのようなレイアウトが可能で、どういった考え方でオフィスレイアウトをしていくべきかをご紹介します。

オフィスレイアウトをする際に一番悩むのが、どのようにレイアウトを進めていけば良いのかを考えることではないでしょうか。レイアウトをする“箱”だけがあってもイメージがつきにくく、どのようにオフィスレイアウトをしたら良いのか途方に暮れてしまいます。そこで、オフィスレイアウトをする際に必要な基本的な考え方や方法を掘り下げていきましょう。

基本コンセプトをしっかりと決める（基本方針）

オフィスレイアウトは、最初にオフィスづくりの軸となる基本コンセプトをしっかりと（明確に）決めることから始まります。

なぜ、基本コンセプトをしっかりと決める必要があるかというと、コンセプトがはっきりとしない場合、オフィス家具のサイズ感や設置場所が考えられていなかったり、パーテーションなどで区画分けしても通路として必要な寸法や扉の位置や開閉方向など、動線が考えられていなかったりするために結果として使い勝手が悪かったり、空間としてのまとまりがなくなったりしてしまいます。

コンセプトは、オフィスレイアウトを考える上で軸となるため「どのようなオフィスにしたいか」「どのような働き方をしたいか」などオフィスに求められる機能や役割を考え、どのような目的で使用するのかをコンセプトに落とし込んでいく必要があります。

また、オフィスレイアウトを考える際に合わせて考慮しなければならないのが「基準寸法」です。オフィス空間を安全・快適に利用するために、基準となる寸法が決められています。では、どれくらいの基準寸法が必要なのかは、以下を参考にしてください。

基準寸法は、オフィスレイアウトを考える際に、最低限必要な寸法となります。
オフィスの動線も考慮し、通路幅など適した寸法を考えると良いでしょう。

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基準寸法の詳しい内容については、関連記事「オフィスレイアウトの基本！基準寸法を押さえる」にて詳しく解説しています。ぜひ、あわせてご確認ください。

コンセプトによってオフィスレイアウトに求めるものが大きく変わる

コンセプトを決めようとしても、何をどう決めて良いのか悩むのではないかと思います。 そこで、参考例として、約10名前後、30坪（99㎡）のオフィスを想定したオフィスレイアウト3パターンを参考例として、どのようなコンセプトに基づいて、どのようなオフィスレイアウトになったのかを解説していきます。

オフィスレイアウトパターンその1（内勤者が多いパターン）

オフィスレイアウトパターンその1は、コンセプトを「いつでもどこでも小会議ができるオフィス環境」としています。

内勤者が多いため、執務室はオフィスデスクを固定席化。小グループ（2～3人）で仕事をする事が多いことから小グループ用の打ち合わせスペースを複数用意。会議室は社内用と社外用を明確に使用目的で分けています。

オフィスレイアウトパターンその2（外勤者が多いパターン）

オフィスレイアウトパターンその2は、コンセプトを「外勤者が働きやすいオフィス環境」としています。

外勤者が多いため、執務室はフリーアドレスを採用。外勤者の利便性を高めつつ、席が固定ではないことから仕事で直接関わることが少なかったメンバーとも自然とコミュニケーションをとることができるようになり、新しいアイデアや発想を促す環境をつくっています。また、フリーアドレスの弱点と言われている収納量の少なさについては、執務室の中央に腰下収納を設置して個人収納の利便性を高め、ペーパーレス、クリーンデスクの実施を促し、オフィス内を綺麗に利用するという意識が生まれるきっかけをつくっています。

オフィスレイアウトパターンその3（セミナーなど来客が多いパターン）

オフィスレイアウトパターンその3は、コンセプトを「セミナーや学習塾など来客が多い場合のオフィス環境」としています。

セミナーや学習塾など外部の人が多く集まることからセミナー室を大小と2部屋作り、目的や参加人数に応じて使い分けができるようにしています。セミナーや学習塾に必要な演台やホワイトボードを設置。参加人数やレイアウト変更が容易にできるように、可変できるフォールディングテーブルやスタッキングチェアを使用することで、セミナー室の用途を広げています。

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コンセプトをハッキリさせることによって目的やオフィスレイアウトが明確になります。

このように、オフィスレイアウトは軸となる「コンセプト」をしっかりとまとめることにより、執務室や会議室、エントランスなどに必要な要件が決まり、オフィスレイアウトの目的が明確になります。

コンセプトが決まったら、次は執務室や会議室などの面積配分を考える

コンセプトが決定したら、目安となる執務室や会議室の面積を計算していきます。以下は、オフィスレイアウトを考える際に一般的に必要とされる面積の比率です。

オフィス全体を100％として、執務スペースの全体に占める割合は50％～60％が一般的となっており、それを考慮しながら他の各スペースに必要な面積を配分していきます。※一般的なスペースの配分となります。コンセプトにより配分の割合やスペースの有無が出てきますので、実際には全体のコンセプトと合わせて配分を考える必要があります。

割り出した面積の配分を元にゾーニングを行う

コンセプトを元にした面積配分から“箱”に対して、ゾーニング（スペース区分けしていく作業）を行っていきます。ゾーニングを行うことにより、オフィスレイアウトの大枠が決まってきます。

ゾーニングで一番大切なのは、コンセプトと各スペースの目的や用途を考慮した上でゾーニングを行うことです。 例えば、レイアウトパターン1と2のように、内勤者と外勤者の割合により働き方やオフィス空間に求める目的や用途が異なります。目的が異なれば使用するオフィスデスク、収納家具、複合機などのオフィス家具の配置も異なり、それによって生じる動線などにも配慮していく必要があります。

これに動線などを追加し、総合的に考えてゾーニングの計画を進めていきます。

ゾーニングを元に図面化し、寸法や動線に問題がないかを確認する

ゾーニングを行った後は、現実的に使用するオフィスレイアウトとして問題がないかを確認するために、図面に落とし込みます。

使用するオフィスデスクやオフィスチェア、収納などを始めとしたオフィス家具やパーテーションなどの間仕切りを図面に落とし込んでいきます。 オフィス家具の大きさが適正かどうか、動線や配置に問題がないか、使い勝手はどうかなどを図面上でシミュレートしていきます。

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オフィスレイアウトが法令に即しているか確認する

オフィスレイアウトを考える際の注意点として、法令遵守を守る必要があります。
主たる法律は、建築基準法・消防法・労働安全衛生法です。
どのような法令なのでしょうか。それぞれ確認してみましょう。

法令遵守は、専門性が高い場合や書類提出などが必要となりますので、心配であれば専門家に相談するのをおすすめします。

感染症対策からオフィスレイアウトを考える

多くの人が集まるオフィス空間だからこそ、ソーシャルディスタンスを始めとした感染症対策を取り入れたオフィスレイアウトを考えることも大切となります。
感染症対策として、以下3つの対策が有効とされています。

上記の感染症対策を考え、小規模オフィスのレイアウトでどのような対策ができるのか一例をご紹介します。

小規模オフィスの場合では、面積に限りがあるため、ソーシャルディスタンスを確保しつつ「働き方に合わせて働く場所を選べる」オフィスレイアウトにするのが望ましいと考えられます。

固定席をできるだけ控え、フリーアドレスデスク。集中ワーキング。集中ブース。リモート会議用の個別ブース。コミュニケーションの場など、感染症対策と共に新しい働き方に対応したレイアウト案にしています。

オフィスレイアウトを考える際に感染症対策を取り入れ、安心して働けるオフィス環境づくりについて考えてみてはいかがでしょうか。

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ソーシャルディスタンスの詳しい内容については、関連記事「ソーシャルディスタンスを考慮してアフターコロナを見据えたオフィス環境をつくる方法とは？」にて詳しく解説しています。ぜひ、あわせてご確認ください。

まとめ｜オフィスレイアウトはしっかり作り込むことが大切

一日の大半を過ごすオフィス空間に求められるものは、働きやすさ、快適さ、感染症対策の他に、現在問題視されている働き方改革や労働環境の改善、生産性向上など多岐にわたります。オフィスレイアウトを考える際は、オフィス家具やパーテーションなどのオフィス家具だけではなく、そこで働く人々にとって有意義な仕事ができる環境でなくてはなりません。多くの人が集って仕事をするオフィス空間だからこそ、コンセプトづくりからゾーニングや図面でのシミュレートとオフィスレイアウトをしっかりと作り込むことが大切です。